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【2018年】医師の働き方が今後変わる?入院医療の新評価体系について

平成30年度の診療報酬改定で注目される新たな入院医療の評価体系

平成30年度より診療報酬が改定されました。
中でも注目されているのが入院医療に関しての改定です。

これまでの評価体系とは異なり、新しく基本医療の評価部分・診療実績の評価部分の2つを合わせたものに統合されました。
人口減少やニーズの多様化に対応し、より入院医療の効率を上げることが改定の目的です。

この改定では、評価体系が長期療養・長期療養~急性期医療・急性期医療の3つに大別され、更に入院基本料が細分化されています。
これによって、患者の平均入院日数はもちろん、入院料の変化などが予測されます。

今後は急性期・高度急性期の施設が集約化され医師の働き方にも影響

入院医療の評価体系が改定されましたが、その影響は医師の働き方にも影響を及ぼす可能性があります。
特に急性期医療・高度急性期医療に対応した医療機関や施設の集約が進み、大規模化すると言えるからです。

今までは小規模な急性期医療施設などが点在していましたが、小さい規模の自治体では急性期の医療機関を維持するのが難しくなってきています。
しかし、改定によって小規模な施設が集約されれば、維持しやすくなるとともに効率良く治療が行えるようになります。

医師の求人にも少なからず影響が出てくるでしょう。
集約が進むと、単純に関連する求人数は少なくなると考えられますが、医療水準を維持するために必要な人員も多くなるため、急性期医療などに対応できる医師のニーズが更に高まると言えます。

小規模な医療機関との棲み分けが進む可能性もあり、規模によって医師に求められるものが変わるとも考えられます。

病床削減が進み、今後は中小規模の病院の総合診療医のニーズが向上か

施設が集約されると、必然的に病床数の削減も進みます。
病床数そのものが少ない自治体のような例外もありますが、全国的に見ると病床が減り、地域にある各医療機関の役割も変化していくでしょう。

特に病床数が少ない中・小規模の病院への影響は大きいと言えます。
これまでの医療体系を見直し、総合診療へとシフトしていくことも考えられます。

それによって総合診療医へのニーズが高まり、中小規模の病院の求人も変化するでしょう。
もし中小規模の病院が総合診療へシフトした場合、高度かつ専門的な治療は大規模病院と連携するなど、地域の診療体制そのものが大きく変化することにも繋がります。

これは転職においても重要な意味を持ちます。
例えば規模の小さい病院では総合診療医の求人が多くなり、逆に大規模病院では専門医の求人が増える可能性もあるためです。

今後のキャリアプラン形成にも影響が出る場合もありますので、転職のタイミングに注意するとともに、求人の動向も注視する必要がありそうです。

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